未分類

日本におけるビットコインの保有者数はどれくらいいるのか?|調査結果をもとに解説

 

こんな人にオススメ!

 

悩める人
ビットコインは気になるけど、日本ではどのぐらいの人がビットコインをはじめとする暗号資産を所有しているんでしょうか?

 

その疑問、私がお答えしましょう!
エイト

 

本記事の内容

 

内容

暗号資産の保有率に関する市場調査をもとに、日本における保有者数について解説。

日本以外の国々では、暗号資産の保有者数がどうなっているのかを解説。

 

本記事を読むことによって…

 

学び

暗号資産が投資対象として有望なのか否かの判断材料となりうる日本の暗号資産保有率を理解することができます。

日本以外で保有率が高い国はどこなのか、また、その国にはどんな特徴があるのかを理解することができます。

 

暗号資産に関する市場調査

 

まず初めに、2018年に実施された暗号資産に関する市場調査と2021年に実施された暗号資産に関する市場調査を紹介します。

 

2018年の暗号資産に関する市場調査

2018年5月にドイツのグローバルデータリサーチ会社である「Dalia Research(ダリア・リサーチ)」が暗号資産に関する市場調査の結果を公表しました。

市場調査の詳細は以下の通りです。

実施会社 Dalia Research(ダリア・リサーチ)
対象国 暗号資産の市場規模が大きい8ヵ国
対象者 29,000人以上
調査方法 インターネットを用いて調査。母集団の推定にはMRPと呼ばれる高度な統計手法を採用
内容 暗号資産の所有や認識、購入意向を調査

 

上記の調査の結果、暗号資産の所有率については以下のことがわかりました。

 

調査結果

暗号資産の所有率は世界平均で7%程度

日本における暗号資産の所有率は11%程度であり、8ヵ国中最も所有率が高かった

 

エイト
2018年初頭といえば、当時の「仮想通貨バブル」がちょうどはじけた時期ですよね。調査している時期はまだ暗号資産を保有している人が多くいたと考えられます。

 

 

2021年の暗号資産に関する市場調査

また、2021年12月には、「Finder(ファインダー)」というデータリサーチ会社が暗号資産に関する市場調査を実施し、その結果を公表した。

市場調査の詳細は以下の通りです。

実施会社 Finder(ファインダー)
対象国 暗号資産の市場規模が大きい27ヵ国
対象者 9万3,528人
調査方法 インターネットを用いて調査。全国的な代表サンプルが入手できない場合は、自然落下/便宜的サンプルを使用
内容 暗号資産の所有について調査

 

上記の調査の結果、暗号資産の所有率については以下のことがわかりました。

 

調査結果

暗号資産の所有率は世界平均で15.5%程度

日本における暗号資産の所有率は6%程度であり、27ヵ国中最も所有率が低かった

 

 

2つの市場調査からわかること|現状の日本人の暗号資産に対する印象は?

以上の2つの調査から以下のことがわかると思います。

世界的に見るとビットコインをはじめとする暗号資産の保有率は上昇傾向にある(7%⇒15.5%)

日本では、保有率が減少傾向にある(11%⇒6%)

※市場調査した会社や方法が異なるため、必ずしも2つの調査を比較することは正確性に欠けるという指摘は重々承知ですが、これらの調査結果を比較することにより今後の暗号資産に関する動向を把握するのに役立つと考えています。

世界的には暗号資産の市場規模は拡大していっているにもかかわらず、日本においてはなぜ規模が縮小しているのでしょうか?

それは、2017年後半から2018年初頭にかけて起こった暗号資産バブルにより、暗号資産は博打のような投機対象であるというイメージが日本人に根付いたからなのではないでしょうか。

バブル当時は多くの日本人が暗号資産に熱狂していました。億り人がニュースで話題になったりしていたのは記憶に残っている方もいらっしゃると思います。

ですが、バブルがはじけると、大損をした人も少なからずいたはずです。

この一連の出来事により、暗号資産に対して「一時の流行りものであり、あくまでも投機対象」というイメージが日本人には根付いたと考えられます。

 

エイト
ブロックチェーン技術がインフラに導入されつつあり、世界中で暗号資産の市場は今も拡大しています。その中で日本が盛り上がりに欠けているのを見るとなんだか寂しいですね。

 

保有率が高い国の特徴|ビットコインはリスクヘッジの側面も?

現状、日本ではいまいち盛り上がりに欠ける暗号資産ですが、ほかの国々はどうなのでしょうか?

Finderによる2021年12月の市場調査結果を見てみると、保有割合が高い国は以下のようになっています。

1位 ベトナム(29%)、2位 インド(23%)、3位 オーストラリア(23%)、4位 インドネシア(22%)、5位 フィリピン(22%)…ect.

上記によりビットコインをはじめとする暗号資産の保有率が高い国には共通する特徴があることがわかります。

それは…

新興国であること

自国通貨の切り下げに備えた貯蓄の保護等を目的として暗号資産を利用している

です。

これからさらなる経済発展を望んでいる新興国においては、ブロックチェーン技術等の最新技術を導入することについては寛容だと考えられます。

また、先進国とは違い、自国通貨の相対的な価値が減少することもあるため、その対策として暗号資産を利用しているとも考えられます。

 

エイト
2022年3月現在、厳しい経済制裁を受けているロシアにおいて、暗号資産の利用者が急増したというニュースも記憶に新しいですよね。自国通貨の価値が著しく減少した場合、そのリスクヘッジとして暗号資産を利用しているのでしょう。

 

国内で暗号資産の保有率が低下している中、ビットコインに投資すべきか?

 

日本での暗号資産保有者数が減少しているなら、暗号資産に投資するのはやめておいたほうがいいのでしょうか?

結論からいうと、全くそんなことはありません。

なぜなら、暗号資産の市場は世界規模で考えるべきだからです。

上記の調査結果が示している通り、世界規模での暗号資産所有率は増加しており、その市場規模は拡大傾向にあります。

有名な大手企業たちも、つぎつぎと暗号資産業界に参入することを表明していますし、暗号資産関連のビッグニュースは毎日のように発生しています。

また、今後はビットコインをはじめとする暗号資産の基盤となるブロックチェーン技術が日常生活を支えるインフラとなると考えられています。

利用される機会が多くなれば、当然その価値は上がります。

ですので、暗号資産に投資しておくのも資産形成の手段の一つとしてアリだと思います。

 

エイト
もちろん投資は損することもありますので、無理のない範囲で始めることをオススメします!

まとめ|暗号資産について世界規模でみると、その市場は拡大していっている

 

今回はビットコインをはじめとする暗号資産の保有率について解説しました。

もう一度、おさらいしておきましょう!

 

暗号資産の所有に関するまとめ

日本においては、暗号資産の保有率が減少傾向にある(2017年後半の仮想通貨バブルによる影響か)

世界の各国(おもに新興国)では、暗号資産の保有率は増加傾向にあり、その市場は拡大しているといえる

暗号資産の今後を考える場合、日本市場ではなく世界市場で考える

 

実際に暗号資産を買ってみたいと思った人は、まずは口座開設から始めましょう!

 

-未分類